中小企業が採用に苦戦する理由は、求人広告の予算だけではありません。経営者が採用に関わっていないこと、求職者が知りたい情報を伝えていないこと、応募者との接点が少ないことも大きな要因です。

資金繰りが厳しくなれば、社長は自ら銀行へ相談に行きます。人手不足も事業の継続に関わる問題です。それにもかかわらず、採用を総務や現場に任せきりにしている会社は少なくありません。採用を改善するには、まず経営者自身が課題を把握する必要があります。

 

1．経営者が採用活動に関わっていない

　求人広告を出して応募を待つだけでは、必要な人材に出会えるとは限りません。

新卒採用なら、学校との関係づくりや入社後の育成計画が必要です。中途採用なら、経営者と配属予定の部署が、任せる仕事や必要な経験、入社後に期待する役割をすり合わせる必要があります。

　「どんな人を、なぜ採用するのか」が曖昧なままでは、求人内容も選考基準も定まりません。

 

2．求人情報が求職者の疑問に答えていない

　「創業50年」「大手企業との取引実績」といった情報は会社の信用を伝えます。しかし、それだけでは求職者が入社後の自分を想像できません。

　求職者が知りたいのは、具体的な仕事内容、働き方、教育体制、評価の仕組み、将来のキャリアなどです。会社の実績に加えて、入社すると何を経験でき、どう成長できるのかを伝えることが重要です。

 

3．求職者と出会う経路が限られている

　求職者が求人を知らなければ、応募は生まれません。求人媒体だけに頼っている場合は、採用ページ、学校との連携、社員からの紹介、地域の支援機関など、自社に合う接点を検討する必要があります。

　ただし、経路を増やすだけでは十分ではありません。それぞれの経路で誰に何を伝えるかを決め、応募や採用につながっているかを確かめることが大切です。

 

中小企業の採用は、何から改善すべきか

　まず経営者と現場で採用したい人材像を明確にし、求職者の疑問に答える求人情報を作ります。そのうえで、届けたい人材に合った採用経路を選びます。

 

　採用サービスに費用をかける前に、この3点を整理することが、限られた予算を生かす第一歩です。